いくら現場で改善を続けても、

間接人員がたくさんいる高い会社は、なかなか儲かりません。

間接人員の定義は、様々ですが、厳格に言えば

製造業の場合「直接工員以外」ということになりますし、

小売業の場合は「販売員以外」ということになります。

少し広くとれば「工員以外」とか、「店舗に配置されている人以外」の定義もありますし

さらには「（工員+直接営業員）以外」などという緩い定義もあります。

この緩い定義で、製造業で間接人員が30％を超えると要注意です。

効率化の進んだ製造業では20％くらいに抑えられているといわれています。

間接人員が多いと、その人たちの人件費が、直接人員の時間当たりコストに

乗ってきますので、どうしても競争力がなくなります。

例えば間接人員比率が50％の製造業では、直接工員1人が、間接人員1人の人件費を

支えることになりますから、相当割高な時間当たり製造コストになりなす。

（年金と同じ議論ですね。リタイア世代の比率が高いときつくなります。）

間接人員で代表的なのは、総務（人事）・経理などですが、

私としては、100人までの会社では、総務・経理は、できれば2人で、

200人までの会社では3人まででがんばってほしいです。

受発注管理などの業務にも大勢人を充てている会社があります。

これらも基本的に付加価値を生まない部署ですので、なんとか合理化し、

浮いた人材は、直接人員として活用したいところです。（相談にのります！）

（また、役員が単なる間接人員化（＝単なるコスト化）しているケースも多く、

要注意ですが、この話はまた別にします。）

私の尊敬するある製造業の創業者は、工員を「戦闘員」、

その他の社員を「非戦闘員」と呼んでいました。

その時代とは、営業も購買も品質管理も外注管理もその他業務も、

その重要性が違うので一概には言えませんが、

もう一度この言葉をか噛みしめたいと思います。